多職種連携の共通言語

投稿日:2017年2月18日 更新日:

多職種連携の共通言語

他職種連携の共通言語の必要性

多職種連携は、さまざまな専門性を背景にした職種がコラボレーションする営みです。

問題は、専門性が異なると知識も技術もまったく異なることです。

ぼくは作業療法士ですけど、助産師の専門的な議論に突入すると、理解がなかなか追いつきません。

また歯科技工士の専門性は、作業療法士のぼくにとって非常に新鮮であり、そして難解です。

なので、多職種連携の共通言語が必要になります。

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WHOの国際生活機能分類(ICF)は多職種連携の共通言語として機能しにくい

そのひとつに、WHOの国際生活機能分類(ICF)がありますが、これは理学療法士や作業療法士、言語聴覚士にとって身近ですけど、それ以外の職種にはそれほど馴染みがありません。

実際、医師や看護師でも詳しく知らないケースがあります。

信念対立解明アプローチは多職種連携の共通言語として機能しやすい

もちろん、ぼくが体系化を進める信念対立解明アプローチなんてもっと知られていません。

が、これまでの取り組みから、信念対立解明アプローチは多職種連携の共通言語として機能しやすいと考えています。

理由は、信念対立解明アプローチの基本フレームワークは「状況」「目的」「方法」というとてもシンプルで人口に膾炙したものだからです。

多職種連携で何らかのトラブル(信念対立)が起こった、あるいはトラブル(信念対立)の発生が予見されたとしましょう。

信念対立解明アプローチは、トラブルを「状況」「目的」「方法」というパラメータでそれを分析します。

例えば状況の場合、「どういう状況で問題が起こったのか?」「関係者は状況をどう認識していたか?」「背景にはどんな状況があるのか?」などについて分析します。

目的もそうで、「何を目的にしていたのか?」「どういう意図(目的)だったのか?」「共通の目的は何だろうか?」などと考えるわけです。

「状況」「目的」「方法」という基本フレームワークは、特別な知識がなくても理解できるものだし、おそらく普段の生活でも普通に使っている視点のはずです。

実際、まったく異なる職種が3つのパラメータを教えると、すぐにそれを使って分析し、ディスカッションしながら対応を考えることができています。

ICFは優れた枠組みですけど、パラメータ数が多すぎるので、それになじまない職種には使い勝手が悪いと感じています。

他方、信念対立解明アプローチは超マイナーな領域ですけど、基本フレームワークがとても単純なので、多職種連携の共通言語として機能できるポテンシャルがあるだろうと考えています。

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