仕事をサボる同僚と給与が同じなのでやる気がなくなる問題への対策

京極真

本記事では「同僚が仕事をサボるので、そのぶん私の仕事が増えます。なのに、給与は同じなので、やる気がなくなるなぁ。どうしたらいいのだろうか」という疑問にお答えします

また、仕事や人間関係などについてのお悩みについて書いた記事を以下にまとめています。

お困りの方は以下の記事を参考にしてください。

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仕事をサボる同僚と給与が同じなのでやる気がなくなる問題への対策

仕事をサボっている同僚と給与が同じだと思うと急にやる気がなくなったときにできる主な対策は3つです。

以下それぞれ解説します。

その①：給与以外に仕事が生みだす価値に目を向ける

第一に、給与以外に仕事が生みだす価値に目を向けるといいです。

給料以外に生まれる価値にはどんなものがあるのか？

こんな感じで、仕事をサボる同僚と給与が同じで萎えるなら、仕事をすることによって生みだされる価値の捉え方を変えていくといいでしょう。

もちろん、これにはやりがい搾取につながるというデメリットもあります。

同僚が仕事をサボる→自分の仕事が増える→給与は同僚と同じで萎える→給与以外の価値に焦点化する→やりがいはあるけど待遇は変わらず、、、みたいな状態になるからです。

その点には注意しつつ、萎える気持ちを高ぶらせるために、仕事が生みだす給与以外の価値に着目してみましょう。

その②：役割が違うだけだと思いさだめる

第二に、役割が違うだけだと思いさだめるのもありです。

「働き蟻の法則」とって、全体の2割はサボっているものでして、かりにその2割がいなくなったら、残りの8割の中からサボるヤツが2割ほどでてくることになります。

• 働きアリの法則

ここから言えることは、頑張る人とサボる人は役割の違いだけかもしれない、ということです。

いま自分は仕事を頑張っているけども、それはサボっている同僚のおかげかもしれないです。

その同僚がいなくなったら、もしかしたら今度は自分がサボる番になる可能性があります。

そう考えると、お互いさまなところがあるわけでして、役割が違うだけだと思いさだめると萎える気持ちがやわらぐかもですよね。

なお、これにもやっぱデメリットがあって、それはそう思うことが、根本的な問題解決にならないというものです。

サボる同僚がいる、、、という現状を追認しやすくはなりますけど、そこから事態が好転することはないです。

けど、役割の違いだという態度を担保できれば、そうでない場合に比べていくぶん気持ちは楽になるでしょう。

その③：給与が高いところに転職する

最後に、給与が高いところに転職するというのもありです。

自分の仕事を正当に評価してくれる環境に移動しちゃえば、サボる同僚と同じ給与で萎える事態を解消しやすくなります。

例えば、いま年収が300万円なら400万円のところに移動しちゃえばいいんです。

また環境も変わるので、仕事をサボっている同僚と一緒に働かずにすむから気分もスッキリしやすいです。

もちろん、これにもデメリットがあって、それは転職先でも同じようなヤツがいるかもしれないということです。

2割の人はサボるので、それは避けられないです。

また、人によっては家庭の事情などで転職できないこともあります。

その場合、この方法は使えないです。

わりとよくある疑問

他人が仕事をサボっていても、自分には関係ないのでは？

それは確かにその通りです。

けど、仕事って仕事する人に集まって、サボる人から去って行くので、同僚がサボっていると自分ばっかり忙しくなる、、、という事態が起こりがちです。

なのに、給料が同じだとなると不公平感が増えるので、わりと萎えてしまうのは仕方がないことかと思います。

なので、視点を変えたり、環境を変えたりして、対策していけばOK。

どこでもある問題なので我慢したらええんちゃうの？

我慢は美徳、、、みたいな価値観ってわりと根強いので、そう疑問に思う人がいることはしかたないです。

けど、ぼくの助言は「我慢だけはしちゃいけない」です。

我慢していると人生の浪費になるからです。

また、我慢しているとわりと簡単に心が折れるものです。

なので、視点を変える、役割の捉え方を変える、環境を変える、、、などいろいろできることはありますから、どんどん対策していきましょう。

まとめ：仕事をサボる同僚と給与が同じなのでやる気がなくなる問題への対策

京極真

仕事をサボっている同僚と給与が同じだと思うと急にやる気がなくなったときはどうしたらいいかという疑問にお答えしました

本記事で解説した主な対策は3つです。

京極　真

Ph.D.、OT

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1976年大阪府生まれ。Ph.D、OT。Thriver Project代表。吉備国際大学ならびに同大学大学院・教授（役職：人間科学部長、保健科学研究科長、（通信制）保健科学研究科長、他）。首都大学東京大学院人間健康科学研究科博士後期課程・終了。『医療関係者のための信念対立解明アプローチ』『OCP・OFP・OBPで学ぶ作業療法実践の教科書』『作業で創るエビデンス』など著書・論文多数。